国際クレジットカードガイド

海外通販・インターネット

国際クレジットカードと海外通販

海外通販での支払い方法は、通販会社が指定するクレジットカードの中から選びます。 主な支払い方法は、

1. クレジットカード
2. 国際郵便為替
3. 銀行の送金小切手

があります。

2.国際郵便為替、3.銀行の送金小切手は前払いで作成手数料がかかります。
1.のクレジットカードは後払いなので使いやすい方法です。

利用できるクレジットカードかどうかを確認して、オーダーフォームに必要事項を書きこんで送ります。
返品等に関する条項などは特によく確認しておきましょう。

商品が届いたら注文書と付け合わせ、またクレジットカードの利用明細が届いたら金額をよく確認することが重要です。

国際クレジットカードとインターネットショッピング・情報収集

インターネットで海外の情報を見たり、ショッピングする場合、ホームページは英語であることが多いもの。

ですから、取引についての正しい情報を得られない場合もあることをよく認識し、適当な対応は絶対にやめましょう。

海外のサイトには、マルチまがいの商法やねずみ講まがいの取引も増えています。
危険なサイトにはアクセスしないことをおすすめします。

「よくわからないまま「YES」を選択して契約したことになってしまい、代金を請求されたが、解約の仕方もわからない」といった例もあります。

インターネットでクレジットカード番号を入力することについては、インターネットそのものが情報のセキュリティの点で完全ではないことをよく認識した上で利用するかどうかを選択しましょう。

現在では、暗号化などによるセキュリティ技術もあり、ホームページにセキュリティ機能をもっているものも多くあります。
その会社のセキュリティ対策をよく確認しましょう。

利用サイトのセキュリティ確認方法
クレジットカード番号や個人情報漏えい防止のため、情報の入力送信の前に、利用されるサイトが「SSL」の暗号化技術を採用しているかをご確認ください。
SSLを採用しているホームページでは、ブラウザの上部もしくは下部にセキュリティ安全を示す錠前または鍵のマークが表示され、URLが「https://」に変わります。
鍵マークが表示されていなくてもＳＳＬに対応している場合もあります。
参考サイト：日本クレジットカード協会

SSL

送信情報を暗号化することでインターネット上で情報が盗み見られることを防ぐ高度なセキュリティ技術です。
SSL通信が利用できるのはNetscape NavigatorとMicrosoftInternetExplorerです。
　

本人認証システム

インターネット上でクレジット決済を行うために、VISA（Verified by Visa）、　MasterCard（MasterCard　SecureCode）、JCB（J/Secure）が推奨している本人認証のためのセキュリティシステムです。

インターネット上で買い物などをする際、クレジットカード番号等の入力に加えて、事前に所属のクレジットカード会社のホームページ上で登録したID・パスワードを入力することで、本人認証を行い｢なりすまし｣等の不正取引を防ぐことができます。
詳しくは各社ホームページをご覧下さい。

VISA認証サービス
MasterCard® SecureCod
本人認証サービス J/Secure（TM）

契約先のURL・メールアドレスは必ず控えて

「契約を解約したいのに連絡先が不明」などのトラブル事例もあります。

利用時には契約先のURL・メールアドレスは必ず控えましょう。
可能ならば、契約内容も含めプリントアウトすることをお薦めします。

国際クレジットカードの利用のあとで

海外旅行やインターネットなど海外取引でクレジットカードを利用した場合には、国内利用以上に、利用後のチェックが必要です。

伝票やレシート、別送の荷札、インターネットの利用画面のプリントアウトなど関連する資料はすべて保管しておき、引き落とし前に送付されるクレジットカードの利用明細と十分に付け合せすることが最も重要です。

疑問や不安があるときには、すぐにクレジットカード会社に申し出て、クレジットカード会社の対応に不満があれば、国民生活センターや各地消費生活センターに相談しましょう。

都道府県、政令指定都市、市区町村など全国で約380ヶ所に消費相談窓口があります。

海外の「宝くじ・ギャンブル」購入は法律違反

最近、インターネットやダイレクトメール等で、海外で実施されている「宝くじや馬券、スポーツ勝敗予想などのギャンブル」の案内を目にされたことはありませんか？

これらの「宝くじやギャンブル」は、クレジットカードで簡単に予約、購入できてしまいますが、日本で正式に許認可を得ていない団体等が販売する「宝くじやギャンブル」の購入は、法律で禁止されています。
たとえ海外で何らかの認定を受けている団体等が主催する「宝くじギャンブル」であっても、法律違反となり、申し込んだ方も罰せられますので、十分ご注意ください。